自動車業界用語集

     
     
     


アイドリングストップ

マツダや日産車で採用例が増加中。大渋滞の都市部では燃費が4割上がったとの測定結果もある。

アドブルー(Ad―Blue)

ディーゼル車の排ガス浄化に使う尿素水の名称。現在、ドイツ自動車工業会が使用許諾を管理している。

アルコールインターロック

運転者が酒気を帯びているとエンジンをかからなくする装置だが義務づけは未定。

痛車

アニメや漫画、ゲームのキャラクターをボディ全面に描いた車。数年前から知名度が上がり、各地でイベントも。

イモビライザー

キーと車体のIDが一致しないとエンジンを始動させない盗難防止装置。欧州では装着が義務づけられている。

インバーター

直流を交流に変換する部品のこと。EVでは、ガソリン車のアクセルや燃料噴射装置的な役割を受け持っている。

エコカー減税

「環境対応車普及促進税制」が正式名。2015年3月末(重量税は同年4月末)までの時限措置である。

エコドライブ

省エネ運転のこと。政府による定義や具体的な方法などもHPに載り、講習会なども開かれている。

オートオークション(AA)

中古車競売。インターネットの活用で広域化・迅速化が進んでいる。SSや用品店が車販に活用する動きも。


カーシェアリング

車を特定多数の人が共同利用する形態。スイス発祥とされる。IT活用やEVの登場で日本でも参入企業が増加中。

回生ブレーキ

モーター回転を抵抗として速度を落とすこと。抵抗は電力となって電池に蓄えられ、発進時に再利用される。

環境自動車税

総務省が提唱。自動車税と自動車重量税を統合する構想だが、業界は「重量税は廃止すべき」と反発している。

環境税

環境省が10年ほど導入を求めている新税。美名だが「温暖化対策は実行中だし、使途があいまい」と産業界は反対。

キャパシタ

蓄電器とも言われる。化学反応を伴わずに電気を蓄え、長寿命だが、電気をたくさん貯められないのが弱点。

キャンピングカー

保有は約6万8000台。最近はハイエースなど国産車ベースの「バンコン」が人気だ。

急速充電器

30分で全体の8割まで充電できる。政府は2020年までに全国5000基の配備を目指している。結構、音がうるさい。

近接接近通報装置

EVやPHVなど、音の静かな車両の接近を歩行者に知らせる装置。今は自主装着だが、近い将来は装着義務化も。

空気圧モニタリング装置

センサー情報を電波で受ける直接式とABS信号を流用する間接式がある。米国では装着が義務づけられている。

クリーンディーゼル

各国の最新排ガス規制をクリアするディーゼルのことを指す。日本ではエクストレイル、パジェロ、ベンツなど。

コンバートEV

ガソリン車のエンジンを取り、電池やモーターを載せたEV。国交省は改造や登録時の留意点を公表している。

高張力鋼板

薄くて引っ張り強度の強い鋼材。軽量化のため自動車の重要部位に使われる。プレスや修復は高い技術が要る。


サービスプラグ

HVやEVの電源を遮断する装置。整備などの際、必ずプラグを引き抜いて(またはOFFにして)から作業にかかる。

指定整備工場

民間車検場とも呼ばれる。検査ラインを持ち、完成検査を行うことができる。国内に2万9000拠点ある。

次世代自動車戦略2010

経済産業省が昨春に公表。2020年に乗用車販売の半分をHVやPHV、EVにする目標を掲げたことで話題に。

自動運転

事故責任や製造物責任など技術以外の課題が多い。先頭車のみ有人の「トラック隊列走行」は実証実験中。

自動車NOx・PM法

主に古いディーゼル車(トラック・バス、乗用車)を規制する法律。三大都市圏などでは車検が通らなくなる。

自動車アセスメント

第三者の目で車などを試験・評価する制度。自動車のほか、チャイルドシートを対象にした制度もある。

自動車リサイクル法

2005年1月施行。車の最終所有者が負担する資金でフロンやエアバッグ、ASR(自動車破砕残さ)を適正処理。

樹脂製ウィンドー

ガラスに比べ重さは約半分になるが、コストや耐候性、傷つきにくさなどが課題。側面や後部から採用の見通し。

スキャンツール

ダイアグツール、故障診断装置とも呼ばれる。車の電子装置を行き来する信号を読み出す、整備に不可欠な道具。

スピードリミッター

車両総重量8㌧以上または最大積載5㌧以上のトラックの速度を時速90kmにする。2006年9月から完全実施。

絶縁工具&手袋

HVやEVの高電圧部に触れる際に必要。手袋は5000円、工具は10万~20万程度。手袋は半年に1度、検査が要る。


タイヤラベリング制度

低燃費ニーズの高まりを受け、タイヤ業界が2010年1月から導入。転がり抵抗と雨天性能を記号化して表示。

タタ・ナノ

インド財閥の自動車部門が2009年7月に売り出した破格の低価格車。ただ、日本の小型車とは概念が違う。

チーフエンジニア(CE)

新車の開発を指揮する技術者で、開発主査とも言われる。CEのこだわりが新車の出来映えを大きく左右する。

チャデモ協議会

EV急速充電方法の世界標準化を目指す団体。電力会社や自動車、充電器メーカーらにより2010年3月にできた。

中国・BYD

1995年設立の電池メーカー。現地自動車工場を買収してHVやEVも作り始めた。創業者は中国一の資産家だが、最近は業績が悪い。

直噴エンジン

燃焼室直前で燃料と空気が混ざるポート式と違い、燃焼室内に燃料を噴射する。過給器との相性も良い。

低圧電気取扱者特別教育

労働安全衛生法に基づき、HVやEVの作業に必要な教育。これを受けずに労災が起きた場合、事業主が罰せられる。

テスラモーターズ

米カリフォルニアのEVベンチャーで、EVブームに乗って事業を拡大中。トヨタやダイムラーとも連携する。

テレマティクスサービス

テレコミュニケーション(通信)とインフォマティクス(情報工学)を合わせた造語で、ナビ向け通信サービス。

電動バイク

車体が軽く、ちょい乗りの用途が車より多いぶん、普及の可能性が期待されている。数年後に本格市販か。

登録の月末集中問題

月次で販売成績が評価されるため、どうしても登録・届出が月末に集中し、繁閑差が大きくなること。

ドライブレコーダー

事故時の映像や速度などを自動記録する装置。市販品に加え、今はメーカーオプション品もほぼ出そろった。


ニッケル水素電池

プリウスに積まれている高性能2次電池。リチウムイオン電池に比べ安く安全性も高いがPHVやEVには力不足。

入札会

競り上げ式で希望価格に達しなければ売らないこともあるオークションと違い、売却前提の一発勝負的な取引。

尿素SCR

ディーゼル排ガス浄化方式の一つ。燃費を犠牲にしないが、尿素水の定期的な補給が必要となる。

燃費規制

各国で仕組みや試験方法が異なるが、先進国では20km/㍑超の水準を目指しているところが多い。


パーソナルモビリティ

1~2人の利用を想定した車あるいは道具。トヨタやホンダが試作機を披露している。性能向上や法整備が課題。

バイオマス燃料

バイオ(生物)に一定量を示す(マス)を組み合わせた造語。環境負荷は低いが、採算性や安定供給が課題。

バイフューエル車

2種類の燃料を1つのエンジンで使う車のこと。ガソリン+天然ガス、ガソリン+水素などがある。

パワートレーン

エンジンやトランスミッション、ドライブシャフトやデフなど、駆動力を伝える部品群の総称として使われる。

パワー半導体

計算や記憶だけでなく、交流・直流変換や電圧降下など、電力を直接コントロールする半導体の総称。

被害軽減ブレーキ

ぶつかりそうになると自動ブレーキをかける技術。必ずしも止まるわけではないので「軽減」と呼ばれる。

非接触式充電

コードレス子機などでは実用化済み。EVに使えるような技術の開発も始まったが、実用化はもう少し先か。

現代自動車

2000年に世界9位だったが、海外生産を急増させ、存在感を急速に増している。日系メーカーが最も警戒している。

福祉車両

車椅子を乗せる介護式やハンディキャッパーが自分で運転する自操式がある。年間市場規模は3万~4万台ほど。

プラグインハイブリッド

外部充電を併用し、短い距離をEVとして走れるように設計したHV。航続距離の心配がないエコカーとして期待。

プラットホーム

「車台」とも言われる。主に車体の床部で形成し、大きさや走行性能、生産要件、コストを左右する重要部品。

フローティングカー

個々の車をセンサー役に見立て渋滞状況や天候などを把握するシステム。ホンダ「インターナビ」が有名だ。

ポスト新長期排ガス規制

日本で最新の排ガス規制で、正式には「平成21年規制」。新長期(05年~)の次だからこう呼ばれる。


メンテナンスパック

次回車検までの点検や消耗品の代金を割安で提供するサービス。ディーラーが囲い込みのため力を入れている。



ランフラットタイヤ

パンクしても100km程度の距離を走れるタイヤ。コスト高で空気圧センサーも必須だが、着実に普及している。

リース

車体に維持費を含めた金額を毎月支払う。米国では個人の利用例も多い。常に新しい車に乗りたい人に向く。

リーマンショック

2008年9月、米投資銀行リーマン・ブラザーズの破たんが、世界金融危機につながったことから、こう呼ばれる。

リコール制度

自動車の不具合から消費者を、また際限のない製造物責任から自動車メーカーを守る制度。

リチウムイオン電池

1990年に日本で初めて実用化された高性能電池。とくにEVには必須で、世界規模で開発競争が激化している。

レアアース

希土類元素のこと。少量でも製品に欠かせず“産業界のビタミン”と呼ばれる。安定供給や使用量削減が課題。

レンジエクステンダー

PHVやHVの一部に搭載される発電専用エンジン。航続距離を延ばすため搭載されることから、こう呼ばれる。



ADR(Alternative―Dispute―Resolution)

裁判外紛争解決手続き。業界では自動車製造物責任相談センターがある。

AED(Automated―External―Defibrillator)

全自動で電気ショックによる蘇生を試みる機械。機械の指示に従うだけで良い。

AMT(Automated―Manual―Transmission)

従来のクラッチ機構を残しつつ操作を自動化した変速機。大型トラックに多い。

BDF(Bio―Diesel―Fuel)

廃食用油や菜種油から作る軽油混合用燃料。日本では5%混合が認められている。BDF100%は自己責任。

CNG(Compressed―Natural―Gas)車

天然ガスで走る車。国内には約3万8000台が走る。航続距離とインフラが課題。

COP(Conference―of―Parties)

条約における締約国会議の総称。「京都議定書」のCO2ほか、生物多様性などもある。

CVT(Continuously―Variable―Transmission)

無段変速機。軽にも使われるが、本来は低回転・高トルク型エンジンに向く。

DCT(Dual―Clutch―Transmission)

欧米車やスポーツカーに多い高効率な変速機。最近では三菱キャンターも採用。

E10ガソリン

アルコールの一種であるエタノールを10%混ぜたガソリンだが、普及には賛否両論ある。日本は3%混合(E3)。

EV・PHVタウン構想

経済産業省の政策。自治体にインフラ設置並びに公用車としてEVやPHVの積極採用を呼びかけるもの。

FCV(Fuel―Cell―Vehicle)

水素と酸素から電力を作って走る車。“究極のエコカー”とされるが、価格やインフラが大きな課題だ。

FTA(Free―Trade―Agreement)

2国間で関税の引き下げなどを約束し合う行為。“抜け駆け”でもあるが最近増加中。

GVW(Gross―Vehicle―Weight)

車両総重量。車に最大の定員が乗り、最大積載の荷物を積んだ状態の重さ。


ITS(Intelligent―Transport―Systems)

高度道路交通システム。人と車、道路をIT化し、安全や環境向上を目指す構想。

JC08モード

日本の燃費測定条件。10・15モードから2013年3月までに切り替わる。旧モード比で値が2割悪くなるとされる。

JDパワー

米市場調査会社。品質や満足度の評価レポートや順位は自動車メーカーも気にするほど。日本法人もある。

J―OBDⅡ

OBDは車載式故障診断装置の略で、国土交通省が乗用車などに搭載を義務づけた規格のこと。

LCA(Life―Cycle―Assessment)

車の生産から廃棄までを踏まえた環境評価。メーカーはHPで値を公表している。

LED(Light―Emitting―Diode)

省エネ、高効率かつ長寿命な光源で、最近では車でも採用例が増えている。

OEM(Original―Equipment―Manufacturer)

相手先ブランドによる生産。自身は量を確保でき、相手先は品ぞろえを増やせる。

OSS

自動車関係手続きのワンストップサービス化のこと。国交省は10都道県の利用率を18%から50%へ高める方針。

PHP(Preferential―Handling―Procedure)制度

輸入自動車特別取扱制度。1型式2000台以下の輸入車は登録手続きが簡素化される。

PND(personal―navigation―device)

小型・簡素で持ち運び可能なナビ。スマートフォンに取って代わられるとの憶測も。

TSI(Turbo―Sparked―Injection)

直噴エンジンと過給器を組み合わせた独VWの商標。ディーゼル版のTDIもある。

WELL to WHEEL

(原油の)井戸から車輪―つまり効率やCO2排出をトータルで計算すべき、という環境負荷に対する考え方。

株式会社日刊自動車新聞社                    厚生労働大臣許可番号 有料職業紹介事業(13-ユ-306962)