コロナ禍を経て、関心一段と

従業員が幸せを感じる会社に

新型コロナウイルスの感染拡大が、社会の価値観や働く人の仕事観を大きく変える中、雇用する側にもこれまでとは異なる取り組みが求められている。働く人あっての企業活動であり、顧客満足度を下げずに業績を維持するためには、社員の肉体的・精神的な健康を確保する必要がある。一人でも多くの従業員が幸せを感じる会社であることが、厳しい環境を乗り越えるための原動力となる。

労働環境・福利厚生…

いまや多くの会社で定期検診やストレスチェックが義務付けられている。労働基準法や労働安全衛生法も広く順守されるようになった。これらに加え、従業員の健康課題を把握し、その解決のための有効な取り組みを設定、健康経営で実現する目標値と目標年限を明確化することも必要となる。また、ヘルスリテラシー向上のための研修を実施したり、必要な就業規則などのルール整備も求められる。

ＥＳ重視の経営に長年取り組んできたある会社トップは「未曾有の時代だからこそＥＳの真価が問われる」と言い切る。「会社が苦しい時に、一緒になって危機を乗り切ろうと頑張ってくれる社員がたくさんいる。これまでやってきたことが間違いではなかったと実感した」と話す。有事に分かる企業力の優劣は日ごろのＥＳで発揮される。

ＥＳとＣＳはともに強い相関関係にある。「ＥＳなくしてＣＳなし」とは聞き慣れた言葉だ。だが、どこまでのＥＳがどれほどのＣＳを生み、最終的な利益をもたらすのか。それは業種や業態、企業規模によって千差万別で最適解は難しい。明らかなのはＥＳを犠牲にしている会社は売り上げと待遇が低く、組織は強直化し離職率が高いということだ。

会社のいろいろ、見直していますか？

ニューノーマルの時代を迎え、ＥＳのあり方も変わり始めている。コロナ禍で以前ほどではなくなった「働き方改革」の掛け声も、見方を変えれば、敢えて叫ばなくても「働き方」を変えざるを得なくなったことをことを示している。感染防止対策として在宅勤務が推奨され、働く場所が社内に固定されない時代になれば、従来手法のＥＳにも見直しが求められる。

勤務形態の多様化によって仕事とプライベートの境界がどんどんあいまいになる中、企業と従業員の間により求められるのは「信頼関係」との指摘もある。会社が従業員にしてあげる「上からのＥＳ」を踏み出し、会社と従業員が対等な関係でお互いの成長に貢献する「エンゲージメント」を重視する企業が増えている。

エンゲージメントが高い会社は従業員に貢献意欲や会社への愛着が芽生える。このため、自発的に各個人の能力を発揮し、業績向上につながる可能性が高いとされる。会社と従業員、従業員同士が信頼し合い、つながりと絆を深まれば、いまの状況のような会社が厳しい時こそ大きな力を発揮し、会社全体で一丸となって支え合う強さとなる。

ＥＳとＣＳは一度上がればそれで終わりではない。継続的に高い水準を保つことが求められる。そのためには、ＣＳだけを最終目的とするのではなく、ＥＳをベースとしたＥＨ（従業員幸福度）にも視点を広げようとする動きもある。コロナ禍は、会社と従業員がともに健康で幸せであることの再考を促しているようだ。